心機一転!医学部再受験を宣言する挑戦記録。

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キュービック

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ひょんなことから医学部再受験を目指すことになった26歳男性です。年齢的に厳しいですが、やるだけやってみます。

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公認会計士攻略ガイド

★会計資格の最高峰である公認会計士を取るなら今がおすすめ!★

2017.11.24


公認会計士といえば、会計資格の最高峰であり、弁護士や医師と並ぶ三大国家資格と言われています。そんな難関資格のため、合格すれば高い地位と報酬が期待できそうですが、一昔前までは合格しても監査法人に就職できない人たちが大量に出て社会問題にもなりました。リーマンショックによる上場企業数の減少、監査報酬の値下げ、そして新試験による大量合格者の誕生と様々な要因が重なって厳しい現実は公認会計士にはありました。

しかし、景気回復による上場企業数の増加、そして試験合格者を大幅に絞ったことで今度は、各大手監査法人では公認会計士の数が足りなくなるという逆転現象が起きています。特に監査法人では公認会計士の退職者が増えているという現実があります。これは、公認会計士の活躍の場が増えたこと、業務が忙し過ぎるといったことが主な要因となっています。そのため、今では公認会計士試験に合格すれば希望する監査法人に入れるとまで言われています。

もちろん、以前のように公認会計士試験合格者は大幅に抑制されているため、難易度は高くなっています。しかし、それでも合格後の就職がある程度約束されているので目指すだけの価値はあるということになります。また、少し前まで就職氷河期だったように公認会計士の業界、売り手市場と買い手市場が一定のサイクルで発生しています。だからこそ、公認会計士を目指すなら売り手市場である今が一番おすすめだと言えるのです。タイミングを間違えれば、試験に合格しても就職先がないという経験をした先輩方は沢山いました。

では、公認会計士の売り手市場の今のうちに合格するにはどうすれば良いかと言うと、実績の高い公認会計士専門学校で学び短期合格を実現させることです。公認会計士は独学で合格できるような簡単な試験ではなく、ほとんどの人が学校に通って勉強しています。圧倒的な合格者数を誇る大手から、少人数制で手厚いサポートが受けられる中小まで様々な公認会計士専門学校があります。特に大手ならどこを選んでも合格できるだけの学力を身につけるだけの指導は実施されています。

あとは、自分との相性の問題となります。各公認会計士専門学校では特徴ある指導を提供しているので、体験授業等を活用して参加してみると良いでしょう。ちなみに公認会計士専門学校選びで迷ったら「公認会計士攻略ガイド※適切な試験対策で最短合格を実現」を確認してみてください。当サイトでは公認会計士試験について詳しく情報を配信しているだけでなく、おすすめの公認会計士専門学校も比較やランキングで紹介しています。

公認会計士って稼げる?平均年収を調べてみました!

高度な知識とスキルを有する公認会計士は試験の合格難易度は高いですが、それだけ高い報酬が得られると考えている人も多いでしょう。
そこで今回は公認会計士の年収について調べてみました。

公認会計士の平均年収はいくら?

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、公認会計士の平均年収は990万円です。
サラリーマンの平均年収が440万円くらいなので、なんと公認会計士になれば2倍以上の年収が得られることになります。
公認会計士試験は難易度が非常に高く、合格までに何年もの時間を要する人もいますが、この年収をもらえるなら目指す価値のある資格だと言っていいでしょう。

女性にも働きやすい業界

また、注目したいのが女性の公認会計士の平均年収も961万円だったということ。
女性の場合、男性に比べると給料が下がるケースが多いですが、公認会計士なら性別問わず高年収が期待できます。
高度なスキルを持つ公認会計士だからこそ、女性でも重要なポジションが与えられると同時に、時給も高いのでスポットで働いてもそれなりの給与が期待可能。
したがって、子育てと両立しながら活躍している女性の公認会計士は多いのが特徴です。

公認会計士なら新卒から高い給与が期待できる

一般的に大卒の初任給は平均21万円程度でしょうか。
いっぽう、公認会計士の場合は、試験合格後は大手監査法人へ就職する人がほとんどですが、大卒新卒でも初任給は30万円以上が支給されます。
また、1年目の平均年収は500万円くらいもらえるので、大学生にとっては魅力的な職業であることは間違いなし。
初任給というスタートラインで約10万円の差があるので、やはり公認会計士は一般企業へ就職するよりも高い報酬が得らえることが分かります。

働く場所によって年収も異なる

公認会計士の平均年収は990万円と非常に高額であることがわかりました。
ただし、ポジションによって給与水準が異なるように働く場所によって年収が変わってくることは言うまでもありません
したがって、ここでは多くの公認会計士が活躍する職場ごとにどれくらいの年収が得らえるのかを確認していきましょう。

監査法人

多くの公認会計士が活躍している大手監査法人では、スタッフレベルでも年収600万円ほど支給されており、役員クラスのパートナーともなれば年収1500万円以上も夢ではありません。
つまり、公認会計士になれば、巷で憧れられている年収1,000万円を実現することは比較的容易なことが分かります。

事業会社

監査法人で経験を積んだ後、事業会社へ転職する公認会計士は多いです。
事業会社では、経理や財務の重要ポジションで働くことが多く、管理職や役員クラスで活躍するのが一般的。
管理職だと年収は600万円~700万円程度が多く、役員クラスになると年収1000万円以上が期待できます。
管理職だと監査法人よりも年収が下がる可能性も否定はできませんが、監査法人は上に行くほどポジションは限定されてしまうので、事業会社へ転職して役員を目指す方がキャリアアップはスムーズなことが多いです。

独立開業

公認会計士は登録をすれば、無試験で税理士にもなることが可能です。
したがって、独立開業して公認会計士の経験を活かしてコンサルティングを行ったり、税務業務を提供したりする人も多いです。
独立開業すれば、年収は自分次第。
経営が上手くいかなければ年収は大きく下がってしまい、逆に成功すれば役員やパートナークラスよりも稼ぐことが可能でしょう。
実際、年収何千万円を稼ぐ独立開業の公認会計士もいるので、挑戦する価値はあります。

まとめ

今回は公認会計士の年収について紹介してきまいた。
公認会計士はやはり他の職種に比べると年収は高く、魅力的な仕事だと言えます。
また、資格取得者が少なく、独立の道もあるので、食いっぱぐれの心配がない資格としても有名です。
収入の面からも公認会計士の資格は取得して損はないと言えるでしょう。